役員・顧問紹介

代表取締役社長 植村 公一

代表取締役社長 植村 公一

【プロフィール】
アメリカにおける設計事務所、そして日本の建設業界での経験を通してプロジェクトマネジメントによる日本の建設業界の変革を決意し、1994年、株式会社インターナショナルデザイン イクスチェンジ(index)を設立して社長に就任。2002年には株式会社インデックスコンサルティングに社名変更し、建築・社会インフラにおけるプロジェクトマネジメント業務を行っている。建築においてはアットリスクCM方式を取り入れた日本初の大型公共工事を指南し、デザインビルドやECIなどの新しい発注システムの啓蒙と人材育成のための協議団体を創設。2011年には国土交通省政策参与としてインフラPPPの政策に携わり、2012年から愛知県の政策顧問に就任し、日本で初めての有料道路の民営化や国際展示場のコンセッションを手掛けるなど、インフラPPPのプロジェクトマネージャの第一人者として国内外で活躍。現在では海外PPPの推進団体を立ち上げ、ベトナムをはじめとする海外でのインフラPPPを先導的に展開している。

【主な職歴】
・SOM(San Francisco, USA)(1985年12月~1986年12月)
・植村木材・植村産業・テラシス(1987年1月~1993年12月)
・国土交通省政策参与(2011年12月~2012年6月)
・愛知県政策顧問(2012年7月~現在)
・一般社団法人建設プロジェクト運営方式協議会 理事・副会長(2015年5月~現在)
・一般社団法人環境未来フォーラム 理事(2016年12月~現在)
・一般社団法人PPP推進支援機構 理事・副会長(2018年12月~現在)

【主な著作】
・次世代ビルの条件(鹿島出版会、2000年)
・空間革命(講談社、2009年)

社外取締役 宮田 秀明

社外取締役 宮田 秀明

【プロフィール】
プロジェクトマネージャの先駆者、企業リーダー育成の第一人者であり、東京大学教授時代には様々な社会変革のプロジェクトを実行し、2011年に日本学士院賞、恩賜賞をそれぞれ受賞。その後同大学名誉教授に就任し、ビックデータ解析のスペシャリストとして学術的にもトップクラスを走る。東日本大震災を受け植村と共に気仙広域環境未来都市のプロジェクトマネージャに就任。インデックスコンサルティングの先導性に理解を示し、2017年から同社に参画。建築・社会インフラの分野において世界で展開する意欲と志を持つプロジェクトマネージャの人材育成に注力する。2003年、経営に必要な論理から、既存経営学の欠点を理詰めで記し、ケーススタディを踏まえながらわかり易く解説した『理系の経営学』を上梓。
新しい価値創造を目指す経営者や研究者のプラットフォーム「価値創造フォーラム21」の理事としても活躍。ヨットの世界における最高峰、アメリカズカップで日本チームのテクニカルディレクター兼チーフデザイナーを務める。現・社会システムデザイン株式会社代表取締役。

【主な職歴】
・石川島播磨重工業株式会社(現:株式会社IHI)(1972年4月~1977年3月)
・東京大学教授(1994年7月~2012年3月)
・東京大学名誉教授(2012年6月~現在)
・一般社団法人東日本未来都市研究会 代表理事(2011年8月~現在)
・一般社団法人建設プロジェクト運営方式協議会 理事(2015年5月~現在)
・アスクル株式会社 社外取締役(2015年8月~2019年8月)
・一般社団法人PPP推進支援機構 理事(2018年12月~現在)

【主な著作】
・シリーズ数値流体力学(協編共著、東京大学出版会、1995年)
・アメリカズカップ(岩波書店、岩波科学ライブラリー、1996年)
・アメリカズカップのテクノロジー(東大出版会、2000年)
・プロジェクトマネジメントで克つ(日経BP社、2002年)
・理系の経営学(日経BP社、2003年)
・仕事のやり方間違えています(祥伝社、2004年)

社外取締役 山本 那智子

社外取締役 山本 那智子

【プロフィール】
日本の建築設計事務所でキャリアをスタートさせたのち1981年渡米。NYを拠点に25年以上にわたり日米両国において建築、インテリアデザインの分野で活躍し、2005年日本へ拠点を移す。日本に外資系設計デザイン事務所の成功事例が少ない中、ゲンスラー東京を100人規模の組織にまで成長させ、総合デザイン設計事務所として確固たる地位を築く。NYではワーキングマザーとして働き、帰国後はスタッフのワークライフバランスを後押しして、業界の女性トップマネジメントリーダーとして認知されている。2019年、グローバルなビジネス視点とマネジメント経験を活かし、インデックスコンサルティングのアドバイザーとして参画。

【主な職歴】
・株式会社東急設計コンサルタント(1976年9月~1979年5月)
・Peter Marino(NY USA)(1984年5月~1984年12月)

・Mancini Duffy(NY USA) Senior Designer (1985年1月~1995年12月)
・IA Interior Architects(NY USA) Senior PM (1996年1月~1998年3月)
・Gensler Wall Street(NY USA) Senior PM(1998年3月~2001年9月)
・INARCH(NY USA) Managing Director(2001年10月~2004年10月)
・Gensler New York(2004年11月~2005年3月)
・Gensler Tokyo Office 代表(2005年3月~2019年3月)
・株式会社インデックスコンサルティング 社外取締役(2019年6月~現在)
・株式会社YAMAGIWA 代表取締役(2019年7月~現在)
・日本オフィス学会 理事(2005年5月~2019年3月)
・ULI Women’s Leadership Initiative コミッティメンバー(2017年11月~現在)

【主な資格】
・一級建築士
・米国ニューヨーク州登録建築士
・AIA (米国建築家協会会員)
・LEED AP BD+C

顧問 古阪 幸代

顧問 古阪 幸代

【プロフィール】
富士銀行(現みずほFG)在職中の1980年代半ば、日本に紹介された経営手法としてのファシリティマネジメント(FM)の重要性を認識し、銀行を退職して米国コーネル大学大学院でFPM修士課程(MS)を修了。帰国後、富士銀行に復職し、数々のFMプロジェクトを立ち上げて日本の銀行初のFM組織を構築。日本NCRに転職し不動産部長として米国流CRE手法を駆使して複数の自社ビル売却と移転プロジェクトを主導。これらの経験をもとに、2000年にコンサルタントに転身し、米国最大の設計事務所Gensler社の東アジア地区のストラテジック・プランニング・ディレクタ、輸入オフィス家具会社インターオフィス代表取締役社長、明豊ファシリティワークス執行役員コンサルティング部長、三機工業ワークプレイス戦略専門部長等を歴任。チェンジマネジメントやワークスタイル変革を伴う国内外の各種業種の移転プロジェクトに携わる。また、文部科学省や国土交通省のプロジェクトや評価にも関わり、文科省大学設置・学校法人審議会の審議委員を務めている。一方、オフィスづくりに関わる女性のネットワークWFM(Women's Facility Management)を1997年に設立。男性メンバーも含む600名を率いて活動している。戦略的FMの第一人者のひとりとしての多彩な知見を活かし、2020年にインデックスコンサルティングの顧問として参画。

【主な職歴】
・富士銀行(現みずほFG)調査役(1974年~1991年、1995年〜1999年)
・Facility Technics(米国)Associates (1994年~1995年)
・日本NCR株式会社 不動産部長(1999年~2000年)
・Gensler Inc. Strategic Planning Director in East Asia (2000年~2003年)
・株式会社インターオフィス 代表取締役社長(2003年~2006年)
・明豊ファシリティワークス株式会社 執行役員コンサルティング部長(2006年~2009年)
・三機工業株式会社 ワークプレイス戦略専門部長(2010年~2017年)
・フルリエゾン 代表(2017年~現在)

【その他活動中の団体など】
・文部科学省大学設置・学校法人審議会の審議委員(2012年〜現在)
・日本ファシリティマネジメント協会 専門委員(2005年〜現在)
・日本オフィス学会 企画委員長(2016年4月〜現在)
・WFM(Women's Facility Management)代表(1997年~現在)
・フルリエゾン 代表(2017年~現在)

【主な執筆】
・オフィスビル2030-近未来・オフィスビルは必要か?(共著、白揚社、2014年)
・効果的なオフィス移転を行うための「FM戦略」の基本(Diamond Online、2018年)

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